【21卒～22卒採用動向】多くの大手企業では21卒採用本選考が一段落し、22卒の採用活動に向けてインターンシップの実施や、採用計画に着手した企業が増えて参りました。本ブログでは、大手企業からヒアリングを活動から見えてきたWeb面接の実施状況や内定者フォロー、インターンシップのオンライン化など、これからの採用選考プロセスのトレンドについて紹介します。

＜Web面接の導入＞
様々な就活メディアによるアンケートでは90%以上の企業がWeb面接の導入に踏み切った21卒の採用選考。Web面接を初めて導入した企業でも、Web面接導入による「メリット」を享受したことを挙げる企業も多く、具体的には「地方・遠方の学生の本選考参加率が大幅に上昇した」「過去採用実績のない地方大学の内定者もおり、多様化を実現できた」というポジティブな感想を持つ企業も多く、また面接に掛かる各種費用の抑制効果などのメリットを挙げる企業も多くありました。
一方、Web面接に対応した面接質問や評価基準の設計などの構造化面接の取り組みや、面接官トレーニングなど、来期に向けた明確な課題設定を進めるなどの声も多く挙がりました。

＜内定者フォローアップ＞
従来通りのプログラムの実施が難しくなった21卒採用選考の内定者フォロー。この内定者フォローについても、「オンライン対応」による実施を進める企業が大半を占めています。先輩社員との懇談や、内定者同士の懇親の場はWeb上で開催され、また内定者向けの研修プログラムなどもオンラインへの置き換えが進んでいます。また毎年10月1日に開催される「内定式」についても、多くの企業では、現時点でオンライン開催を決定するなど、新卒採用の儀式行事のオンライン化も進んでいます。既に2020年4月の入社式をオンラインで実施済みの企業では、その実績を元に「内定式もオンラインで」という流れになりつつあります。例年と少し異なる点では、内定式の式典行事に加えて、特別講演やワークショップを組み合わせて、半日を掛けて内定式イベントをプログラムするケースも増加傾向にあります。これは内定者との接点を増やし、入社までのモチベーションを維持する施策として検討されています。

＜インターンシップのオンライン化傾向＞
多くの企業では22卒を対象にしたインターンシップをWeb・オンラインで実施するケースが多く、特に夏季休業に実施されるサマープログラムの多くはオンライン対応化がかなり進んでいます。また、秋冬以降の開催プログラムについては、各社はオンライン・オフラインのいずれの形式でも実施が可能なプログラムの設計を進められています。例年実施してきたインターンシッププログラムを活用する場合でも、全体構成は例年の流れを踏襲しつつも、オンラインで実施することを想定し、部分的にオンライン仕様に変更するなどの措置がとられています。
インターンシップのオンライン化にあたり注意事項として挙げられるものは、特にワークショップや、学生同士でのグループワーク、ディスカッションが伴うプログラムについては、「各グループに社員が張り付くこと」が参加学生にとってのモチベーションや応募動機形成に大きな影響を及ぼすと考えられています。これは、参加学生がオンライン上で「孤立感」「放置感」を感じさせないための施策で、オンライン・プログラムであればあるほど、社員と学生の接触機会を意図的に醸成することが肝要です。具体的な対応方法は、ZoomやTeamsなどのブレイクアウトルーム機能を活用する場合には、各ルームに学生＋社員を割り当てる運用とすることで、グループワークの円滑化と社風理解の深化を同時に実現し、学生のインターシップ参加体験が有意義なものとなります。そのため、オンライン化のプログラムであっても、この運用に関与できる社員数によって規模感を調整することが求められます。

＜22卒採用におけるWeb面接・オンライン選考の活用イメージ＞
来年度の22卒採用選考プロセスについて、大手各社が計画立案、検討の時期に入りました。現時点で「オンライン選考とオフライン選考」を併用するハイブリッド型の選考プロセスを念頭に計画・設計が進めている企業が大半を占めています。Web面接のメリットを多くの企業が実感したことに加え、世の中の状況を鑑みた時に、Web面接の選択肢を持つことの必要性についてどの企業でも考えられています。また今年社内に挙がった課題感について、「システム選定や運用体制面、評価基準の設計」など、時間を掛けて改善に取り組むことをこの夏よりスタートしています。
一方では今年実施できなかった従来の会社説明会や先輩社員との座談会などオフラインイベントについて、企業・学生の相互に理解を深められる機会を可能な限りオフラインで実施していきたいと考える企業が多いです。同時に秋冬時期の世の中の動向を見極めた上で、オンラインシフトの可能性も視野に入れつつ、各社の計画調整が進んでいます。

また今年から「ダイレクトリクルーティング」を取り入れた企業も多く、代表的なサービス「OfferBox(オファーボックス)」は導入数が飛躍的に伸びたサービスの一つです。ただし、導入初年度の今年「うまく使いこなせなかった」「改善すべきところがある」と考えている企業も多く、来年に向けて、ダイレクトリクルーティングの活用が一段と進む見通しです。

＜タレンタ株式会社：鈴木善幸＞

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