今年もHRカンファレンスが5月に開催され、タレンタは「「採用選考×生成AI」の時代に、AIと面接官はそれぞれ何を見るべきか」というテーマで講演いたしました。今回は、その講演内容をご紹介します。

■AIの進化
今は「第4次産業革命」であり、超スマート社会と呼ばれる時代です。昨今のAIの発展は目覚ましく、将来は汎用人工知能（AGI）や人工超知能（ASI）と呼ばれるAIが登場すると言われています。人間の能力を大幅に超えるとされる存在を想像すると、私たちはいささか慎重な態度を取るようになります。しかし、AIのような新技術には社会的な実践知が蓄積されるとともに、倫理的な歯止めがかかることは歴史的に示されています。米国イリノイ州のAI動画面接規制法に端を発したAI規制はグローバル規模で着実に進んでおり、日本でも日本版AI法案が閣議決定（2025年2月28日）されたことから、近い将来、国内でのAI利用には適正な規制がかかると考えられます。

■倫理的で説明可能なAI
企業がAIを採用活動で使う際に気を付けるべきことは、
・AIで仕事に関係ない要素を見てはいけない
・第三者が監査したAI製品しか、使ってはいけない
ということです（米国司法省AIアセスメントガイドラインから）。

AIが採用活動で見るものについて、現在は発話内容に基づいた行動事実が主流です。過去、発話されたキーワードの出現頻度や、候補者の表情をAIの測定対象としていましたが、今ではこれらは仕事の成果・能力を予測するものとは言い難いとされています。また、これらを測定することはAIの倫理的な用途ではないとされ、行動事実を測定対象として定めることになりました。

また、AIに学習させるデータ（教師データ）にバイアスが含まれる場合、AIの出力結果もバイアスに基づいたものになる可能性が高くなります。このように特定の候補者集団が不利益を被ることがないよう、グローバルのAIベンダーには「不利益分析」と呼ばれる作業を実施し、AIのアルゴリズム（AIが人をどう判定しているか）を調整することが要求されます。

不利益分析の実施のみならず、AIベンダーには第三者監査の受審も求められます。ベンダー側はもちろんAI製品が適切に評価することを確認していますが、真に倫理的で説明可能なAIの品質は第三者のチェックによって保証されます。特に、AIアルゴリズムとAI判定結果の妥当性（AIの評価は、その採用目的に照らして正しく機能しているか）の第三者監査の受審は、グローバルでのAI採用支援ツールにおいて今や必須事項になっています。
タレンタBlog：倫理的なAI実装への取り組み